【2019年版】PEST分析とは? PESTを補完するPESTEL分析、作成するメリットを紹介

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ビジネスを取り巻くマクロ環境を分析するために古くから使われているフレームワークが「PEST分析」です。PESTの4項目を調査、分析することはマーケティングのスタート地点であり、必要不可欠なフェーズになります。

簡単な概要については、下記の記事を参考にしてください。

今回はPEST分析についてより詳細な概要や使い方、作成するコツ、2019年の現在でも通用するのかなどの情報を掲載いたします。

 

 

PEST分析とは

PEST分析とはビジネスを取り巻いている4つのマクロ環境を言い表した言葉です。「Politics(政治的要因)」、「Economy(経済的要因)」、「Society(社会的要因)」、「Technology(技術的要因)」の4項目それぞれの頭文字を取って「PEST」と名付けられています。

マーケティングの神様、フィリップ・コトラーが提唱し、古くから、ビジネスを進めるうえで欠かせないフレームワークとして多くのビジネスマンに親しまれています。

 

 

PEST分析はどのような悩みを解決するのか

PEST分析を用いることで「自社・ビジネスを取り巻く外部環境」を検証できます。どれだけ機能性が高い商材をつくってもトレンドにフィットしないと利用してもらえませんし、最新のテクノロジーに注目していないと、他社よりも機能性が低い商材ができてしまいます。

また政治や社会、経済、技術などはサービスやプロダクトにとって大きな影響力を持っていますたとえば、2018年10月にカナダで大麻が合法になりました。これにより新たなニーズが生まれ、それに従ってビジネスも活性化しています。政治や経済などの変化により大幅に落ち込んでしまう商材ももちろんありますが、ビッグチャンスが眠っているのは間違いありません。

逆に言うと、マクロ環境を踏まえないと自社のビジネスモデルは定まらないといってもいいでしょう。マクロ環境の分析は、ビジネスを進めるうえで最初に取り組まなければいけません。マクロ環境を把握したうえで、今度はミクロの環境を分析し、その後、ターゲティングやセグメンテーションを決定していくのがマーケティングをするうえで定石の流れです。

 

 

PESTの4要素の概要

ではPESTの4つの要素それぞれを開設しましょう。

 

1. 政治的要因Politics

法律の改正政権の交代国際的な政治の動向、また補助金や助成金などの支援制度などがここに入ります。法律が変わると、推進中のビジネスがストップしたり、逆に商材の幅が広がったりします。また海外との関係が悪化すると、輸入量が減少するなどして小売り業は大打撃を受けることもあるでしょう。政治の動向はビジネスに大きな影響を及ぼします。

 

2. 経済的要因Economy

景気の上がり下がり雇用率賃金の動向などが関わってきます。景気が良くなると、もちろんエンドユーザーの消費率も上昇し物価が変動します。サービスやプロダクトの価格も潮流に合わせて変えなければいけません。経済は流動的なので、常に監視しながら他の要素とのバランスを見て、商材に変化を加えましょう。

 

3. 社会的要因Society

新たな文化の出現流行の変化世間を騒がすような社会問題などで、つくるべき商材の内容が決まることも多々あります。現在ではSNSの流行によってより社会的要因が強くなりました。情報が拡散され、膨大な数のユーザーがすぐに情報を確認します。企業の評判の浮き沈みがより顕著になっているので、常にチャックをしておきましょう。

 

4. 技術的要因Technology

ITやIoT、AIの進化や、技術革新についていくことも必要です。技術革新が進むと人々の常識が変化します。ついていけないと利便性の面で後退してしまい、顧客のニーズから離れることもあるでしょう。常に数歩先のテクノロジーを見通しておくことも必要です。

 

 

2019年、PESTはまだ通用するのか

PEST分析は大きく4項目に分かれており、非常に使いやすいフレームワークだといえます。しかし約20年前に誕生したフレームワークであり、今では不足している部分があるのも確かです。

そこで数年前から進化版として登場したのが「PESTEL分析」になります。従来のPEST分析に「Enviromental(環境的要因)」「Legal(法律的要因)」を加えたものです。

もともと環境的要因は社会的要因のなかに、法律的要因は政治的要因のなかに内包されていました。しかしこの2つの要素は時代が進むにつれて、特に注目すべき要素になっています。

先述した大麻の合法化や、現在東京五輪に向けて日本が取り組んでいる民泊に関する法改正を見れば分かる通り、国の法律は、ビジネスに大きな提供力を及ぼします。これまでになかった新たな市場が生まれるほか、一瞬で事業継続ができなくなることもあるでしょう、法律は特に重視しておくべきポイントです。

また、地球の環境汚染が社会問題になってからは、さまざまな企業がCSR活動などで環境問題に立ち向かうようになりました。コトラーは「マーケティング3.0」を「価値主導」の時代としており、企業の社会的な貢献などがSNSで拡散され、サービスやプロダクトが売れるようになると予測しています。環境問題もこれから大きなトレンドになるでしょう。

2019年、PESTをPESTELに拡張することで、より高度な外部環境分析を行うことができます。

 

 

事業環境マップを取り入れてより強固なビジネスモデル

フレームワーク上でマクロ環境を分析できるのがPEST、PESTEL分析の魅力ですが、実は外部環境はこれらの要素だけではありません。競合他社からの圧力もありますし、水面下で市場が変化している可能性もあります。そこで網羅しているフレームワークが「事業環境マップ」です。

事業環境マップには「市場」と「産業」「トレンド」「マクロ経済」の4種類を記載する欄があります。「トレンド」「マクロ経済」の2種類は先述したようにPESTEL分析の内容となります。そこに「市場」と「産業」の変化を付け加えることで、より多角的に外部環境の変化を見極めながらビジネスを展開できるのが魅力です。

またマーケティングなどの知識がある方はピンとくるでしょうが、前半の「市場」と「産業」はマイケル・ポーター氏が提唱した5つの競争要因である「5forces」と関連性があります。つまり外部環境マップはPESTEL分析と5forcesの両方のフレームワークを網羅しているのです。

PEST、PESTEL分析だけでは、競合他社やステークホルダーなどとの関係性は明らかになりません。ビジネスを進めるうえで、分析不足になってしまう可能性がありますので、事業環境マップにまとめることをおすすめします。するとより柔軟に外部環境の変化についていけるようになるでしょう。

BizMakeでは、どなたでも無料で事業環境マップを使用できます。マーケティング担当者の方や、自社の商材が現在、どのような外部環境にいるのかを可視化したい方はぜひご利用ください。

 


 

 

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